パチンコ店の自粛明けは出るのか?営業再開した休業明けの出玉の考察

2020年6月3日

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フィーバー!パチンコ業界オワタ?

元店長の”ななしー”です。

 

例のウイルスのせいで、営業自粛に追い込まれたパチンコ店。

さて今回は、「そんなパチンコ店が、営業を再開した自粛明けは出るのか?」についての僕の考察を書いてみます。

長い間休業していたわけですから、休業明けは出すんじゃないか?って思いますよね?

そんな甘いことはありません。

 

結論を先に言います。

自粛明けのパチンコ店は、今までの中で最凶のボッタクリ営業をすると僕は予想しています。

どう考えても、出玉を出す理由が見つからない。

自粛明けは、パチンコに行くべからず。

と言うより、もうパチンコは当分行かない方が良いと思います。

 

こう思う理由をダラダラと書いていきますので、ぜひ参考にしてみて下さい。

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営業を再開したパチンコ店の自粛明けは出ない!

先に結論を書いちゃいましたけど、営業を再開した休業明けのパチンコ店は出ません!

どう考えても、出す要素が見当たらないのです。

正確には「出さない」のではなく、「出せない」と言った方が正しいでしょう。

 

実際に、今回の自粛期間中に閉店や倒産したパチンコ店もいくつかあります。

もうどこのパチンコ店も、かなり経営がヤバい状況だと思います。

「出す余裕なんかない!」

これが、パチンコ店の本音です。

 

休業中の経費を回収するので自粛明けは出さない

自粛明けのパチンコ店が出さない理由として、まずは休業期間中の経費を回収するからです。

これは、パチンコ店に限らず飲食店などでも同じことが言えますが、お店が休業して売上が0円になっても最低限の固定経費は発生します。

パチンコ店で言えば、テナント料や借地料、新しい店舗なら減価償却費(建設費)が金額として大きいですね。

 

細かいところでは、毎月の会員システムの契約料や、店舗のセキュリティ警備費用、電気代だって完全に0になりません。

従業員を雇用していれば、毎月の社会保険料や借り上げアパートなど、会社が負担する費用が発生します。

休業前に注文した新台があるのなら、その機械代の請求も来るでしょう。

 

パチンコ店は店舗規模が大きい分、発生する経費も莫大になるのです。

同じ売上が0円になった場合でも、飲食店とパチンコ店では、その受けるダメージにはかなりの差があります。

※僕は、別にパチンコ店を擁護しているわけではありません。今回の「出さない理由」として書いているだけです。

パチンコ店は経費が掛かる分、稼ぐ利益も大きいです。飲食店に比べれば、ハイリスクハイリターンな業種と言えます。

 

このように休業中の経費を回収しなければならないため、自粛明けのパチンコ店は出さないのです。

1週間程度ならまだしも、今回はちょっと休業期間が長すぎます。

 

また、元々5号機が撤去されつつあり、後述する全面禁煙化の影響もあって、売上が減少していたところの休業要請です。

どこのパチンコ店も、休業中の経費を支払うだけの余裕がありません。

何ともならない状況になり閉店や倒産する、もしくはこれ以上経費を発生させたくない、発生させても払える見込みがないので、先を見越して閉店倒産する・・・。

これが、パチンコ店の現状です。

 

もし、今回のウイルス騒動が4号機最盛期の”イケイケ”時代なら、まだ状況は違っていたかもしれません。

あの頃を境目に、パチンコ店は大型化して行きました。

それまで1,000台クラスの店舗は、ほとんどなかったですからね。

つまり、大型店舗を出店できるぐらい儲かっていたわけです。

 

現在は、誰がどう見ても右肩下がりの業界です。

こんな余裕がないところへの自粛要請なので、これだけの期間売上が0になってしまえば、たちまち経営が立ち行かなるのは当然のことだと思います。

繰り返しますが、自粛明けのパチンコ店は「出さない」と言うより、「出せない」「出す余裕がない」と言うのが本音でしょう。

 

 

全面禁煙化になって売上が減ったので休業明けでも出ない

2020年の4月1日から、パチンコ店でもタバコの全面禁煙化が始まりました。

各店、分煙化の設備を投じたりして、余計な経費を使ったことでしょう。

 

「全面禁煙化になれば、タバコ嫌いの新規客が見込める」

「タバコ好きな人は、全面禁煙になっても打ちに来る。喫煙室で吸ってもらえれば良い」

 

そんな楽観的な?予想でしたが、実際は予想に反してかなり客足にマイナスに影響したようです。

・・・と思っていた直後に、今回の自粛要請がありましたからね。

もう、全面禁煙どころではないです。

 

だから例え自粛明けになっても、全面禁煙化された影響を忘れてはいけません。

確実にお客さんの数は減っていますし、滞在時間も短くなっています。

つまり、売上の減少。

 

売上が減少すれば、それだけ還元することができなくなるわけです。

これは売上が0になった時と同じ考え方で、最低限の経費を回収するため出す余裕がない状態です。

営業が再開されれば、人件費や光熱費など新たな経費も発生します。

300~400台クラスのパチンコ店でも、毎月数十万円の電気代がかかるんですよ。

夏なんかエアコンMAXなので、100万円を超えてきます。

 

5号機が撤去されて行くので自粛明けでも出さない

そう言えば、沖ドキがもうすぐ検定切れになりますね。

着々と完全6号機化に進んでいたわけですが、全面禁煙化とウイルス自粛要請で忘れかけていました。

何か一部では、撤去期間の延長を求めるみたいな記事もありますが、果たして警察はOKするのでしょうか?

僕は、無理だと思っています。

 

ご存じの通り、今回自粛要請を無視して一部のパチンコ店が営業を継続しています。

マスコミが煽ったせいで、世間からかなりパッシングされましたよね…。

元々イメージの悪いパチンコ業界が、自粛要請を無視したわけです。

世間のパチンコに対するイメージは、更に地に落ちて地中にめり込みました。

 

果たしてこんなパチンコ業界に、警察は5号機の撤去延長を認めるのでしょうか?

普通に考えれば、延長を認めた場合は警察がパッシングされそうですからね。

自粛を無視したツケは、どこかで回って来ると思います。

 

誤解の無いように言っておきますが、僕は自粛を無視して営業を継続しているパチンコ店は悪くはないと思います。

政府も、自粛を要請するなら営業補償するべきです。

金を出さないで自治体が営業をやめさせる行為は、資本主義を根底から否定する行為だと思います。

 

自粛要請ではなく休業を強制したいなら、法律を変えればいいだけ。

それをやらずに責任を逃れつつ、自粛しないパチンコ店をさらし者にするのは、これはやったらアカン行為でしょ。

政治家のパフォーマンスにしか見えません。

 

パチンコ業界にも、今まで法律を無視して悪いイメージを作ってきたわけですから、やり玉に挙げられる一端の責任はあると思います。

でもねぇ・・・法律を変えずに補償することもなく、民間会社を自治体がさらし者にして休業に追い込むのは、見ていて「大陸」や「半島」の国かと思いました。

ここは、日本ですよね?

 

 

自粛明けはお客さんもお金がないので出せない

これは、先ほどの全面禁煙化の売上減少と理由が似ています。

売上が減れば、それだけ還元して出すことが難しくなります。

最低限の利益を確保するのが、精一杯になるからです。

 

視点をパチンコ店ではなく、お客さんに向けてみます。

自粛要請の影響で、多くの人が失業したりして収入が減っています。

依存症の人を除けば、パチンコに使えるお金とは余裕のあるお金です。

 

もう多くの人は、パチンコで使うお金なんてありません。

打ちに行きたくても、お金がないんです。

みんな、日々の生活だけで必死。

お金がないと、真っ先に削られるのは娯楽費ですよね。

 

今後ウイルス騒動が落ち着いたら、世界中が大恐慌に見舞われるとも言われています。

パチンコ人口は、ますます減るのではないでしょうか?

 

ライバル店がまだ休業しているパチンコ店の自粛明けは出ない

これは、ちょっと特殊な状況です。

ここまでは、すべてのパチンコ店が自粛明けになった場合で書いてきました。

でも、営業自粛が解除された場合、都道府県別など営業再開に地域差があることも予想されます。

また、現在自粛要請を無視して営業しているパチンコ店が、まさにこの状態です。

 

ライバル店がまだ営業自粛している状態で、先に営業を再開したパチンコ店は、間違えなくボッタクリ営業をします(しています)。

ライバル店が休みなら、出す必要がありません。

パチンコ店が出すのは、ライバル店との競争があるからです。

その競争相手のライバル店が休業中なら、ボッタクリ営業に走るのは確実でしょう。

 

 

通常時でもパチンコ店は、ライバル店が休みの時は釘や設定を締めます。

他地域からのお客さんは、リピーターにならないので出す必要がありません。

年末年始やお盆の帰省客と同じです。

ニュースで、県外からわざわざ打ちに来る人を見たと思いますが、あのパチンコ店は”独り勝ち”の状況です。

市場の競争原理を知っていれば、一部の店舗だけ営業している状態が、消費者にとってどういう状況なのか分かるはずです。

 

これは、マスクなどの転売と同じです。

商品の値段は、需要と供給のバランスで決まります。

 

パチンコ店も同じ。

多くのパチンコ店が自粛休業している中で、一部のパチンコ店だけが営業しているわけです(供給)。

そして、パチンコ・スロットを打ちたいと思っているお客さん(需要)は、その供給以上に多いです。

これは「売り手市場」なので、パチンコ店がボッタクリ営業で出さないのは目に見えています。

 

あのニュースを見て僕は、「何で県外のパチ屋まで遠征して、わざわざ負けに行くんだろう?」って疑問に思っています。

まだライバル店が休業している、もしくは閉店してなくなった地域の自粛明けのパチンコ店は要注意です。

 

早速、経済を回すことに貢献したと言えますが、同時にウイルスを蔓延させたとも言えます。

 

自粛明けにすぐに閉店倒産する予定のパチンコ店は絶対に出さない

これも、特殊なケースですね。

自粛期間中に閉店倒産するパチンコ店が出て来ていますが、自粛明けにすぐに閉店倒産するパチンコ店も、今後出てくると思います。

各店、様々な事情があると思いますが、もう閉店すると決めたパチンコ店は、100%ボッタクリ営業をします。

後先考えなくて済むうえに、少しでも利益を回収しようとするからです。

 

閉店するパチンコ店を見抜くのは難しいですが、

・新台入替を全くしなくなった

・従業員の数が減った

・建物の修繕などをしなくなった

・ワゴンコーヒーがなくなった

・貯玉の引き出しをするよう案内がある

・目に見えて客が減った

などが目安です。

 

ただ、通常時なら何となく上記のことから閉店を予想できますが、今は全面禁煙化や自粛の影響もあり、閉店や倒産を見抜くのは一層困難です。

ボッタクリされるだけならまだしも、一番避けたいのが貯玉の泣き寝入り。

閉店しても、貯玉の補償がされない場合があるので気を付けましょう。

パチンコ店は、みなさんが思っている以上にテキトーでいい加減です。

 

【まとめ】自粛が明けてもパチンコ業界の今後はかなり厳しい

今回書いたのは、現時点での僕の予想です。

悪いことばかり書きましたが、悪いことしか思いつかないのです。

逆に何か明るい話題ってありますか?

 

これだけ世間を敵に回したので、規制緩和どころか規制強化になる可能性だって考えられます。

万一「換金禁止」とかになったら、業界オワタですからね。

「規制もオリンピックが終われば・・・」とも言われてましたが、そのオリンピック自体がどうなるか分かりません。

 

今回のウイルスによる自粛騒動は、パチンコ業界にとって見た目以上のマイナスになると思います。

今後パチンコ業界は、大きな転換を迫られるでしょう。

メーカーも含めて、今までと同じ経営スタイルでは通用しません。

かなり厳しい時代を迎えると思います。

「パチンコは庶民の娯楽」と言う言葉が懐かしいですねぇ。

 

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